動画で見る、ごしんじょう療法とビリビリジンジン体操
コラム
電磁波の健康被害
貴峰道へのお問い合わせ
お知らせ

ごしんじょう療法を行う治療院、施術所は全国各地にありますが、本療法は習得度によって治療効果に大きな差があります。中には高額の施術料を請求している施術所もありますが、貴峰道とは一切関係ありませんのでご注意ください。地方で施術を受けたい方は、必ず貴峰道にお問い合わせください。

電磁波の健康被害

貴峰道 > 電磁波の健康被害 > 雑誌 記事

電磁波の危険はこうやって減らせ!!

携帯電話の加入台数は、国内で1億2千万台を超えている。通話やメール、インターネット機能はむろん、カメラやスケジュール管理、現金や定期券代わりと多用な機能を併せ持っており、入浴時に服は脱いでも携帯電話は離さないという人もいるほどだ。もはや、自身の分身といってもいいだろう。
その携帯電話が発する電磁波に、発がんの可能性が認められたというのだから穏やかではない。
電磁波の危険はこうやって減らせ!! WHOの国際がん研究機関(IARC)の発表によれば、5段階ある発がん性評価のカテゴリーの中で、上から3番目の「発がん性の可能性がある」というグループ2Bに該当するというのだ=表。
IARC研究グループの疫学調査では、10年以上にわたって携帯電話で毎日30分以上話をしている人(累積通話時間が1640時間以上)は、携帯電話を全く使わない人と比べて、脳のがんである神経膠腫になるリスクが1.4倍高まった。通話するときに電話をあてる側頭部に限ると、1.96倍も高くなったという。
ただし、同じ2Bにはガソリンエンジンの排ガスやコーヒー、漬物も入っているので、心配しすぎることはないのかもしれない。専門家の多くも、研究の詳細な結果が明らかになるまでは冷静に見守るべきだという立場だ。
IARC研究グループのメンバーでもあった首都大学東京の多氣昌生教授が解説する。
「IARCの研究は00〜03年に神経膠腫と診断された患者が対象です。彼らが携帯電話を使っていたのは1990年代で、日本でいえば第1世代のアナログ携帯や、第2世代であるmovaなどが主流だった時代です。いまはスマートフォンを含む第3世代が主流ですが、技術の進歩とともに機器が放出する電磁波は第1世代の10分の1以下になっている。当時のデータを引き合いに危険性ばかりあおるのは適切ではありません」
通信サービスを監督する立場の総務省や、携帯電話業界も携帯電話の「安全性」を主張する。総務省電磁環境課の担当者は、同省の研究では人体に悪影響が出るという結果は出ていないと話す。
「携帯電話が発する電磁波の強さの許容範囲は、国が定める電波防護指針で定められています。指針では、頭部に浴びる電磁波の強さは、浴びた部位の重さ1キロあたり1秒間に2ワット以下であればいいとされていて、携帯電話はその基準を満たしている。人体に影響が出るのは基準の50倍にあたる100ワット以上とされていますので、携帯は子どもも含めて安心だと考えています」
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの携帯大手3社も自信たっぷりに胸を張り、
「いずれの携帯電話も、発する電磁波は国の基準値を下回っています」
と異口同音に語る。
だが、以前から携帯が発する電磁波の危険性を指摘してきた専門家は少なくない。
電磁波が生き物に及ぼす影響を研究している東北大学の本堂毅准教授は、総務省や携帯電話会社が安全だと説明する「根拠」は成り立たない、と指摘する。
「国の電波防護指針は国際基準に準じて定められています。ですが、これは電磁波が熱射病などを引き起こす急性の影響に対する安全値です。ゆっくりと細胞を傷つけてがんを引き起こす慢性の影響とは別の話なのです。違う基準をひっぱってきて、『安全だ』と主張するのは、無理があるのではないでしょうか」
本堂准教授によれば、携帯が発する電磁波が生き物に悪影響を与える、と結論づけた研究論文は世界各国にある。
米国・ワシントン大学のヘンリー・ライ教授は、90年代から遺伝子への悪影響を指摘しているし、09年にも、スウェーデンのルンド大学のサルフォード教授は、ラットに携帯電磁波を2時間浴びせたところ、脳神経の防御機能が損なわれたという研究結果を発表している。
「携帯の電磁波は遺伝子を傷つけます。遺伝子が傷ついた細胞が次第に増殖し、がんに結びつく可能性を考えざるを得ない」(本堂准教授)

欧州で広がる子ども守る機運

特に気をつけなければいけないのは、子どもだ。
英国政府から研究を依頼されたタイサイド大学のスチュワート教授らは00年に、子どもの頭蓋骨は大人に比べ薄いため、電磁波が透過しやすく危険性が高まる可能性があると指摘した。
こうした研究を受けて、欧州の各国では子どもを守ろうという機運が強まっている。
英国では、16歳以下の子どもは携帯電話の使用を最小限にするように政府が呼びかけているし、フランスでは、児童や学生が幼稚園や小、中、高、大学構内で携帯を使うことや、14歳以下の子ども向けに広告やマーケティングをすることを禁じている。
とはいえ、これだけ携帯電話が広がっているなかで突然、「危険だから使うな」と言われても困ってしまう。携帯を手放さずに、リスクを減らす方法はないものだろうか。
財団法人電気安全環境研究所が設けた「電磁界情報センター」の大久保千代次所長は、
「IARCの評価は、健康に影響すると短絡的に判断するレベルではないと私は考えますが、不安な人は携帯を頭から離すことを心がけ、個人レベルで防護するといいでしょう」
として、次のような予防策を勧める。
(1)通話時は、ハンズフリーのイヤホンマイクを使う。
(2)できる限り長電話せずにメールを使う。
(3)電磁波を遮断する金属で囲まれたエレベーター内や、携帯電話の画面に表示されたアンテナバーが0〜1本の場所は避け、電波環境のよい場所で使用する。通信状況が悪い場所では、より強い電磁波が放出されるためだ。
(4)同様に携帯電話が「電波状態が悪い」と認識して、逆に強い電磁波を出してしまうので、携帯電話に貼るような電磁波を遮断するグッズは使わない。
(5)子どもはなるべく使わない。
IARCは6月中に、詳しい分析リポートを学術誌に公表する予定だ。それを読み、携帯電話との付き合い方を考え直してみるのもいいのではないか。

本誌・永井貴子
(『週刊朝日』 2011年6月24日号)