宮崎県延岡市の住民が、携帯電話基地局設置以降、耳鳴りや頭痛などの健康被害を受けているとして、KDDIを相手取り、基地局操業の差し止めを求める訴訟を、2009年12月に起こした。携帯電話基地局などの撤去を求める訴訟は、九州ですでに8件が提訴されているが、いずれも一審では撤去が認められず、福岡高裁や最高裁で争われている。
送電線、携帯電話、家電、パソコンなどの電気機器から発せられる電磁波で、体調を崩す電磁波過敏症が世界的に急増している。欧州や北欧では、成長期の脳に影響を受けやすい16歳未満の子どもに携帯電話を使わせないようにしている。
一方、日本における携帯電話の普及は年々増加（2010年6月時点での契約者は、携帯電話･･･113,716,400件、PHS･･･3,882,800件。社団法人電気通信事業者協会資料）。さらに、子どもの携帯電話所有状況は、小6･･･24.7％、中2･･･45.9％、高2･･･95.9％（2010年5月、文部科学省報告）となっている。
電磁波に対する情報が少なく、その対応策についても議論されていないが、世界中で電磁波による健康リスクが報告されている。便利な電気機器の利用を反対するつもりはない。電磁波のリスクを知り、安全、安心な暮らしについて、考えてほしいのだ。
携帯基地局の電磁波でマンション住民に深刻な健康被害
那覇市に住む新城さん一家6人は、マンションの屋上に設置された携帯基地局によって、家族全員が健康被害を受けた。マンションから避難すると健康が回復したため、基地局撤去に向けて、マンション住民上げて動き出した。
新城さん一家は、医師の哲治さん、元看護師の明美さん、そして、長女、次女、三女、長男の6人家族。那覇市の見晴らしの良いマンションに暮らしていた。2000年（平成12）、築13年、10階建てのマンションの屋上に携帯会社の800MHzの携帯基地局が設置された。新城さん一家は当時、3階に賃貸として住んでいたため、基地局が設置されていたことはまったく知らなかった。
しかし、基地局設置後、電球が切れやすい、テレビの映りが悪いなどの弊害があった。また幼い長男に不整脈が出るほか、長女、哲治さんに鼻血が出始めるようになっていた。2004年、最上階の一室を分譲マンションとして購入した。
2005年、10階に入居して半年後、明美さんは右肩の激痛、口渇、全身の発汗が出始め体重も10kg減り病院を転々とした。2005年9月、難病の右上腕反射性交感神経性デストロフィー（RSD）と診断され8ヵ月間入院した。
2007年11月、携帯電話会社から「第三世代携帯に対応するため800MHzから2GHzの周波数に変えるため、新たに基地局を追加したい」と管理会社を通じて、理事会に通告してきた。マンション住民への説明会は開かれず、理事会においても基地局設備の追加に対して問題は上がらず、設置を了承した。携帯基地局設置の決定後、マンションの掲示板に「携帯基地局は総務省の基準内であり安全です」との文言が載った基地局の工程表が張られた。
「掲示板は見ましたが、当時は、まさか携帯基地局の電磁波による健康被害が出るとは思っていませんでしたから、『工事が始まるんだね』と思う程度の感覚でした」と新城夫妻は振り返った。
子どもたちの鼻血がとまらない
マンション屋上には、800MHzに加えて2GHzの各3本で合計6本のアンテナとバッテリー装置が設置され、2008年3月、沖縄で初めてKDDI、au沖縄セルラーの2GHzの携帯基地局が稼動した。
基地局の真下が、新城さん一家の部屋だった。設置後、毎週のように電球が切れ、テレビもほとんど映らないようになった。そして、家族全員に異変が起こり始めた。長女は毎日大量に鼻血を出した。ある日、半日以上鼻血が止まらず、明美さんが長女を耳鼻科に連れて行くと、通常の静脈からの出血ではなく、動脈からの出血であった。動脈を焼いて止血したが、その1週間後、今度は左の鼻から大量に出血した。救急病院を受診、やはり動脈からの出血を確認し、同様の処置によって止血した。
次女は耳の圧迫感と極度の眠気が生じ、ピアノを弾いているときでも眠り込み、心配したピアノの先生から家に連絡が入った。三女はこれまで一度も鼻血を出したことが無かったが頻繁に出るようになった。長男は頻脈（200回／分以上）、不整脈が出た。哲治さんは頭痛、不眠に悩まされ、寝酒の泡盛の量が日に日に増していった。午前1時頃に眠りについても、頭痛のため午前3時頃に目が覚めるようになった。また高速道路の運転中に意識が遠のくこともあり交通事故を引き起こしそうになることもあった。
明美さんは、家の滞在時間が長いせいか、家族の中でもっとも症状が重かった。RSDの症状がさらに進行し、常に右手に電流が流れているような感覚があり右手はまったく使えない状態となっていた。
加えてめまい、頭痛、不眠、発汗、呂律難、意識が遠のくなどの症状も現れた。また、車の運転中、人家の塀にぶつけてしまったがまったく記憶がなくそのまま家に帰ってしまったこともあった。ある日、目が覚めると自分の頭が散切り髪になっており化粧台の前を見ると鋏と自分の髪の毛があった。真夜中に突然、家を出て国道に飛び出し、見知らぬ人に顔を殴られて、警察に家までつれてきてもらったこともあった。
毎日10種類、18個の薬を服用し、心身ともに泥のように疲れ果てていた。これからどうしようかと何気なく、開け放しにしていた窓に目を向けると、屋上で携帯電話基地局の補修工事を行う作業員の姿が見えた。
2008年10月頃、ふと、『まさか、基地局が原因ではないか』と直感し、インターネットで検索してみると、携帯基地局の電磁波による健康被害が多数掲載されていた。すぐに沖縄電力や総務省や携帯電話会社に電話で相談したが、『電磁波の強さは国の示す基準内だから、問題ない』と説明された。
それでも、明美さんは携帯基地局の電磁波が原因ではないかという疑念が拭いきれなかった。
家族全員が耐えきれなくなったため10月26日、1週間分の学用品や日常用品を車に詰め込み、ウィークリーマンションに緊急避難した。その後、明美さんの右手は動き、耳鳴りもなくなった。1週間後には子どもたちの鼻血や不整脈、哲治さんの頭痛、不眠など、健康被害のほとんどが改善した。携帯基地局が原因であると確信した新城さん一家は、1ヵ月後、賃貸マンションに引っ越した。引越しの当日、「お母さん、このマンションは誰にも住んでほしくないね」と子どもたちのつぶやきに、明美さんは「そうだね」と頷いた。
基地局撤去に向けて動く
新城さん夫婦は、健康を取り戻す一方、基地局撤廃に向けて動き出した。
12月17日、空き室となり、がらんとした元の部屋に携帯会社の担当者を呼び出し、これまでの経過と現状を話した。「お願いですから基地局を撤去してください。あなたしか決定権がないのだから」と明美さんは泣きながら土下座した。担当者は「総務省の基準値内ですから」と突っぱねたが、新城さん夫婦にとって、国の基準値は安全から遠くかけ離れた数字に過ぎないことを身をもって体験している。それだけに、基地局を撤去してほしいとひたすら頭を下げ続けた。
12月18日、理事会が開かれ、新城さん夫婦がこれまでの経緯を話した。自分たちに起きた健康被害を話した後、「基地局撤去に向けて住民説明会を開きたい。理事会でこの問題を取り上げてほしい」と理事長のTさんにかけあった。Tさんは「聞いているだけで生々しかった。私は3階に住んでいますが、耳鳴り、不眠があったため、新城さん一家の健康被害は他人事ではありませんでした」と話した。理事会で基地局撤去に関して住民説明会を開くことを決定し、全戸1人でもいいから出席してほしいと呼びかけた。住民総会では基地局撤去に懸念する声も出たが、既に多数の住民に健康被害が出ていることが明らかになり、撤去に向けて動くこととなった。その日に理事会で基地局撤去の要請文をまとめ早急に携帯会社に渡すこととなった。
マンション住民にさまざまな健康被害
住民説明会は4回にわたって開かれ、携帯電話会社の担当者も同席した。担当者らは屋上、建物内、敷地内の駐車場など15ヵ所で電磁波の測定を行い、初回の説明会で、改めて「国の基準内なので問題はない」と強調した。
しかし、説明会を重ねるごとに、「鼻血が出る」「頭が痛い」「今、腫瘍を除去して病院から駆けつけた」など、日を追うごと多くの住民が身体症状を訴えるようになった。そこで、新城さん夫婦は、マンション47世帯中45世帯の住民（回答者111人）へのアンケートおよび聞き取り調査を行った。
その結果、頭痛、不眠、中途覚醒、めまい、たちくらみ、極度の視力低下、眼痛、ドライアイ、鼻血、耳鳴り、嘔吐、しびれ、関節痛、極度の倦怠感、意識障害、精神錯乱などが多数みられた。また、ある住民は10年前から絶滅危惧種のメダカを繁殖させて川に放流するボランティア活動を行っていた。しかし、2GHzのアンテナが設置された後、稚魚の背骨が曲がり、40匹中36匹が死んでいることなどが調査からわかった。
住民の中には、マンションに住むことができず、山や森林が残る「やんばる」地区や高速道路の「道の駅」に緊急避難する人もいた。一刻も待てない状態が続いた。
携帯会社は、「総務省の基準内」を理由に、基地局撤去を認めない態度を示していた。しかし住民らは、「2GHzの設置以降、健康被害が増大した。基地局撤去はもちろんだが、とにかく一刻も早く2GHzの稼動を止めてほしい」と交渉を続けた結果、2009年2月、2GHzを停止したと連絡が入った。
住民らは屋上の携帯基地局を操作して停止するのだろうと思っていたが、携帯会社は遠く離れたオペレーションセンターの制御コントロールで停止させると言った。「本当に停止しているかわからないから、オペレーションセンターで停止している現場を見せてほしい」と住民らが話すと、最初は了解したが、停止操作を行う当日の朝、オペレーションセンターを見せることを撤回した。担当者から、『今、停止しました』と言われ、測定器で測ると、電磁波の値は小さくなった。
しかし、「いつ再び稼動するかわからないから、とにかく基地局を撤去してほしい」と交渉を続けると、6月に800MHzが停波し、8月にすべての基地局が撤去された。基地局の契約期間は2010年までの10年契約だった。設置料は毎年一括払いで管理組合に入っていたため、差額分を携帯電話会社に返金した。
新城夫婦が基地局撤去に向けて動き出してから11ヵ月後に、すべての基地局が撤去となったのは異例の早さとも言える。雑誌『週刊金曜日』（2009年9月18日号）にこの問題が大きく報じられると、全国から大変な反響が届いた。基地局撤去3ヵ月後の2009年11月、新城夫妻は、住民の健康状態のアンケートと聞き取り調査を再度行った。800MHz設置時には49例の症状、2GHz稼動後はさらに121例の症状で合計170例あった症状が、撤去後は23例に減少した。
家族全員で携帯電話の使用を止めた
「携帯基地局は命にかかわる問題」として、新城さん夫婦は、沖縄はもちろん、九州、東京、長野と、声がかかれば可能な限り、どこにでも出向いて自分たちの体験に基づいて、基地局被害を話している。
「携帯電話会社は、基地局撤去の理由を住民が契約を更新しなかったために撤去したとしている。健康被害は一切認めていない。そして、社員は一度も説明会および交渉の場に出てこなかった」と新城さん夫婦は話している。
家族全員に健康被害をもたらした携帯基地局だが、新城さん一家は携帯電話を使用していた。2009年12月、三女は携帯電話の使用から2週間後に鼻血が再び出始めた。また、2010年になると、長女が重積ぜんそく発作を繰り返し、2月に入院した。
明美さんは「私たちの体は基地局の電磁波で被爆してしまっていて、携帯電話の電磁波にも反応するようになってしまった。携帯を止めてみよう」と家族を説得して全員で携帯電話の使用を中止した。その数日後、長女のぜんそく発作が止まり、1ヵ月後にはすっかり回復した。
2010年7月3日新城さん夫婦は東京において「全国民に携帯電話基地局問題を知らせる会」を発足させた。メンバーには全国（北海道、東京、兵庫、熊本、宮崎、大分、沖縄）から「携帯基地局問題をどうにかしなければならない」という志を持った18人が集まった。事務局長に戸谷真理子さん（SARS、狂牛病問題に活躍、鎌倉市の市条例制定に貢献）、代表は新城明美さん、顧問に中原節子さん（中継塔問題を考える九州基地局ネットワーク代表）、山路須美子さん（兵庫県川西市での基地局撤退の代表者）、医療顧問に新城哲治さんが決定した。新城さん夫婦は「知ることからすべてのことが始まります。知らないと私たち家族のようなことが起こります。一番大きな問題は、ほとんどの国民が携帯基地局の電磁波で健康被害が起きることを知らないことです。携帯電話は第4世代となり、今後ますます被害の拡大が懸念されます。携帯基地局の危険性を知らせるために小冊子の作製を進めています。この冊子は中・高生、お年寄りでも理解できるようにわかりやすく解説した物で一人でも多くの方に呼んで頂きたいと考えています」と話している。
新城さん夫婦の元には全国から携帯基地局および電磁波に苦しむ人からのメール、手紙が届いている。那覇市に住むBさんもその一人だ。2010年12月12日、Bさんは、毎朝続けているウォーキングのメンバーから、偶然、新城先生一家が健康被害を受けた週刊金曜日の記事のコピーを貰った。ちょうど、Bさんが住む分譲マンションに携帯基地局を設置工事が始まり、足場の工事が組み終わったところだった。
携帯基地局から派生する健康被害に驚いたBさんは、各住戸に記事のコピーを投函した。すると、住民の間から、新城先生の話が聞きたいと声があがり、急遽理事会を開き、明美さんを招いて一連の経緯について話をお願いした。
理事会には、携帯電話会社の担当者が九州から来ていたが、直接の社員ではなく携帯基地局設置業者の社員だったと言う。「総務省基準の範囲内」の一点張りと、「契約違反」と大変な剣幕で住民らを威嚇した。
携帯基地局設置の話が出たのは、2009年7月のこと。携帯電話会社からの管理組合総会での説明時に組合員から、「健康被害はないのか。これまで基地局設置をめぐる住民トラブルはないのか」との質問に、携帯電話会社は「総務省基準の範囲で安全。トラブルはない」との返答に安堵した。また、携帯電話会社から入る貸借量の収入にも目が奪われて、総会では基地局設置に同意した。その後管理組合と2009年10月、賃貸借契約が携帯電話会社との間で交わされた。ところが、理事長名のサインと押印は理事長の承諾を得ずに、管理会社の社員が勝手にサインし、預かっていた管理組合の角判を押していたことが、2010年12月の理事会で明らかになった。この件について管理会社は総会決議に基づいて行ったと主張している。
健康被害の恐れと文書偽造の発覚によって、同月、携帯電話会社に理事長から工事の中止を口頭で申し入れ、年明けに文書で通告した。
すると、携帯会社から九州支社長名で「何とか工事を進めさせてほしい。それでも工事を中止とするならば、損害賠償を請求する」などの文書が届いた。
それでも理事会側は「工事再開はしない。一日も早く撤去してほしい」と再度通告すると、再び九州支社長名で損害賠償請求600万円余とその明細が送られてきた。
Bさんは、「600万円余もの高額になる理由は、各基地局それぞれに応じた形で設計して各部材を発注するので他に転用することができないと書かれていたが、明細には、費用の半分以上がコンサルティング料金となっていた。一方、九州地方では10年近くにわたって、携帯基地局をめぐる訴訟問題が起きていることも知った。しかし、携帯基地局設置の説明の場において、その点について一切説明がなかったことは不誠実であると理事会で判断し、かつ、契約は有効に成立していないことから、弁護士を通じて、契約不存在を携帯電話会社に申し入れたまま、こう着状態となっている」と話す。
2010年のマンション管理組合総会に置いて、これまでの経過報告を行い、文書偽造を行った管理会社の変更が決議された。
小社、勝電気工業では、1986年から数年間、某メーカーの節電装置（インバータ制御など）の販売では東北トップクラスの実績を持っていました。インバータ制御は送風量や水量を調整することで、電気料金を大幅に下げることができ、クライアントから好評を得ました。
ところが良いことばかりだけではありません。インバータから発生する電磁波ノイズによって、外部の電子機器を損傷したり、畜産業においては家畜に異変が出るなど、経済性と便利さの裏に悪影響が出ていることが分かりました。節電で良かれと思っていたことが、知らず知らずのうちに迷惑を掛けていたのです。
電磁波の発生を解消するため、「eでんき開発プロジェクト」を立ち上げ、eウインテックが中心となって、異業種6社を集めてお互いの専門性を活かしながら、機能性セラミックを活用した商品開発に取り組んできました。さらに国立八戸高専地域テクノセンターに「eでんき研究会」を設立することで、産学連携を図ってきました。
試行錯誤の末に開発した電磁波低減装置「ノンドライ」は、使用機器のコンセントに並列に接続し、機器から発生される電磁波を内部の機能性セラミックに吸収させ、電磁波を低減させるものです。
機器使用による電磁波低減のデータ測定は日本EMCラボラトリー、岩手工業技術センターの電波暗室で検証しました。
今、オフィスでは、パソコン、サーバー、コピー、スキャナー、携帯電話、無線LANなど、多くのOA機器から、目に見えない、匂いがしない、音がしない空間電磁波の影響で、知らず知らずのうちに電磁波障害を被っています、特にパソコンの連続使用は、作業者が何かしらの影響を受けています。私たちは「電磁波障害をアスベストのように、後世に深刻な社会問題にさせない」と取り組んでいます。しかし残念ながら大多数の企業では、電磁波対策が成されていません。
「ノンドライ」の開発当初は、電磁波に対する社会認識も低く、商品に関心を示す企業が現れませんでしたが、近年では、とくにPCの使用頻度の高い企業からの問合せが増えています。
沖縄の御菓子御殿では、「ノンドライ5」（1台でPC5台まで使用可）を2店舗で17台導入しています。
「作業効率がアップして残業しなくて早く帰れる」「社員が使用変化を実感したと大変喜んでくれた」「このノンドライを導入してくれた社長に感謝する」などの声が寄せられています。
「ノンドライ」の効果については、秋田大学と共同研究で現場検証を3年間実施し、専門家からは「結果的には作業効率向上の可能性がある」と評価されました。
現代社会の中では、デジタル機器の使用は便利性、経済性を考えても必要不可欠です。これらを拒絶するのではなく、予防原則に基づいて電磁波対策を含めた快適な職場環境をつくり、作業効率を高め、ワーク・ライフバランスを取ることは、今後、大変に重要なことだと思います。
蛯沢勝男（eウインテック代表取締役・国立八戸高専客員教授）
（『建築ジャーナル』 2010年9月号）