4月10日、東京都内で日本弁護士連合会主催によるシンポジウム「身の回りの電磁波とその問題」は市民を中心に会場は満員御礼となった。
その後、電磁波問題および電磁波過敏症に苦しむ市民から、国に対して政策提言を行ってほしいと日弁連への要望が高まっている。
日弁連が電磁波問題に取り組むようになったのはいつからですか。
浅野：日弁連では、人権擁護と社会正義のための取り組みとして、「高齢者・障害者」「子どもの権利」「消費者問題」などのさまざまな委員会を設け、さらに委員会の下にテーマごとに分化された部会が置かれていることがあります。私が所属している公害対策環境保全委員会の化学物質・食品安全部会では、農薬やシックハウスから発生する健康問題などを扱ってきました。2005年頃、電磁波問題に取り組んできた京都弁護士会から日弁連でこの問題を扱ってほしいと依頼が来たのがきっかけとなって、同会で取り扱うことになりました。部会といっても少人数体制で、全国の弁護士が所属する関係から、集まるのは月1回程度です。農薬問題だけでも扱う事項は山積し、電磁波問題にはなかなか手がまわらずにいました。実際、電磁波問題を始めてみると、電磁波の基礎研究が進んでいないという状態もあって、勉強してもさっぱりわからない。また、電磁波に関する事故およびデータが公開されておらず、公になっているものは、訴訟になって判決が出ている程度で、これほど情報収集に苦労したテーマはありませんでした。
しかし携帯基地局の設置に反対する住民による訴訟が全国各地で起こり、電磁波過敏症と診断されながらも公的な理解と救済が得られず日常生活を送るのに窮している人もいます。一方、日常生活を見渡せば、携帯電話や中継基地局などから放出される高周波、送電線・一般家電製品から放出される低周波など、私たちはさまざまな周波数・強度の電磁波を大量に無自覚なまま暴露されていると言えます。
日本では過去に、水俣病、カネミ油症、最近ではアスベスト問題など、有害かどうかが確定できないという理由で規制に動かないまま甚大な被害をもたらした苦い歴史がありますから、電磁波の健康影響に十分な知見が確立していない状態にあっても、国民にこの問題を知らせる必要はあるだろうと、シンポジウムを開きました。
パネリストには大久保千代次（電磁界情報センター所長）、加藤やすこ氏（VOC-電磁波対策研究会代表）、新城哲治氏（医師・被害者）、坂部貢氏（東海大学医学部教授）、本堂毅氏（東北大学理学研究科助教）、中村多美子氏（公害対策・環境保全委員会委員）にお願いしました。
パネリストによって電磁波に対する見解が異なり、大変議論が白熱したこともあり、参加者から「今後も継続して電磁波問題に取り組んでほしい」と大変な反響がありました。当初は、一旦電磁波問題に区切りをつける予定でいましたが、反響の大きさから、今後、国に対して政策提言を出す予定でいます。
政策提言の具体的な内容を教えていただけますか。
浅野：スウェーデンでは電磁波過敏症を病気とは認めていませんが、ノーマライゼーションの原則から、電磁波によって社会生活が困難になった人に対しての救済や公共空間で快適に過ごせるように、電磁波規制をかけています。ところが、シンポジウムの中で、こうした海外の取り組み一つとっても、パネリストによって見解が異なり、その都度言い争うシーンが見られました。事実を確かめるために、日弁連として、実際、スウェーデンなどを視察し、電磁波規制の現状や電磁波に関する社会政策について確認する必要があると思いました。
日本では、超低周波は経済産業省が管轄し、現在規制されているのは電界のみで、磁界に関する規制はありません。高周波に関しては、総務省が管轄していますが、現行の規制の前提となっているのは、1990年6月のICNIRP（国際非電離放射線防護委員会）の防護指針に準拠して策定された電磁波防護指針と、管轄部署が異なる上、規制は健康影響ではなく、感電防止などを基準にしていることが問題だと思います。
全国各地で電磁波による健康被害が問題となっていますが、電磁波の測定値を出しても、その多くが規制値内にあるために、健康被害と電磁波の因果関係が証明できません。規制値の見直しはもちろんですが、早急に取り組むべき対策は、欧米諸国が行っているように、乳幼児、妊婦などの弱者が利用する病院、保育園、幼稚園などの施設および、その周辺の電磁波規制を厳しくすること。また、先ほどのスウェーデンのように、電磁波によって社会生活が困難な人を、電磁波と健康被害の因果関係を追及する以前に、他の疾病と同じように社会生活が送れるよう早急な支援が重要です。
また、携帯電話基地局などの建設の際、住民説明会が開かれることがありますが、十分な情報が住民に伝えられておらず、おざなりな説明会で終わっているのが実情です。滝沢村（岩手県）、篠栗村（静岡県）、羽村市（東京都）、川西市（兵庫県）、斑鳩町（奈良県）では、予防措置の観点から携帯基地局建設に対するさまざまな条例を定めています。
鎌倉市では、基地局設置を巡り、景観および電磁波の不安などに関するトラブルが発生していることから、「事業者は設置工事の着手前に、住民に対して計画概要および安全性などを十分に行うこと」「事業者は、基地局の設置について、子どもの関連施設については、その施設の管理者の意向を踏まえながら、特別は配慮が必要である旨を定める」などの条例を定め、2010年4月1日より施行されています。
大規模な公共事業などにはアセスメント（環境影響評価法）が義務付けられていますが、携帯基地局の建設の際にも、アセスメント手続きを充実、義務化させ、建設には周辺住民の同意を必要とすることなどを設ける必要があります。実際、携帯基地局の建設をめぐって各地で、周辺住民から健康被害の不安をあげて訴訟になっていますが、問題なのは、裁判では携帯基地局から発生する電磁波と健康被害の因果関係を住民側が科学的に立証しなければいけない。しかし、因果関係の立証云々よりも、住民が電磁波で健康被害の危険があることを恐れて、建設を嫌がっているのであれば、事業主と住民の話し合いの場を持つ必要があると思います。
電磁波と小児ガン発生率を報告した疫学調査「兜レポート」の再評価を
シンポジウムのパネリストも務め、本特集でも取り上げた沖縄の新城さんの事例は、電磁波と健康被害の因果関係を立証していると思います。
浅野：国への政策提言の中には、新城先生の事例も報告しますが、国は電磁波規制の見直しの他、電磁波の基礎研究を進めてほしい。2002年、日本政府は初めて電磁波に対する疫学調査の公式結果「生活環境中電磁界による小児の健康リスク評価に関する研究」を行いました。文部科学省が事務当局として7億2000万円の予算を出して、小児ガン発生率を対象にしました。調査を実施したのは国立環境研究所の研究チーム（兜真徳首席研究員）で、その報告には、4mG以上では子どものガンは小児白血病で4.73倍、脳腫瘍で10.6倍に倍増とありました。この疫学論文は海外で評価され、2007年6月、WHOの「新環境保険基準」でも、その内容が高く評価され、学術基礎データとして採用されました。ところが、日本政府は、論文をまったく認めず、その後2年、予定されていたはずの研究を打ち切ってしまった。世界で評価された論文の再評価をすることは、国民の税金の無駄遣いの意味からも必要だと思います。
日本では電磁波問題に関して、マスメディアによる報道がほとんどなされていないため、電磁波過敏症の存在すら一般にはほとんど知られていない。また、日本人の多くが、科学は万能なものと見て、電磁波が及ぼす健康影響についての関心が低い。
いずれにしても、電磁波に関する情報の公開と被害実態の調査・公表が不可欠であり、そのことをさらに、弱者への予防的対応や被害を未然に防止する対策、規制値の見直し、市民参加の制度化などを盛り込んだ提言を2011年に政府に提出する予定でいます。
浅野明子（弁護士・日弁連公害対策環境保全委員会 化学物質・食品安全部会前部会長）
シックハウス症候群や化学物質過敏症治療の先駆けとして知られる宮田幹夫さんは、北里大学病院を定年退職した後、2009年5月から東京・荻窪で専門外来「そよ風クリニック」を開業している。化学物質過敏症、電磁波過敏症の専門外来は大変限られているため、クリニックには、全国から患者が訪れている。
電磁波による健康影響が出ていますが、電磁波は目に見えない、音も匂いもしない。また、電磁波の健康被害に個人差があるため、一般社会になかなか理解が得られない。
宮田：電磁波といっても、その定義は広く、紫外線、可視光線、赤外線の放射線も含まれます。さらに広くみれば、地球は電磁波にさらされている太陽光線や宇宙線の直射を避けるために、地球を取り巻く大気の上層部は、大気の分子や原子がイオン化し、電離層と呼ばれる領域を形成しています。「地球の呼吸現象」「地球の脳波」と言われるこのシューマン波は、この電離層と地表との間で電波が反射し共振（共鳴）現象が生じ、多数の微量の電磁波が発生します。しかし、シューマン共振の周波数は昼と夜で異なり、太古から人間をはじめとする生物が浴び続けている電磁波ですから、生物はこの周波数の電磁波と"調和"している。また宇宙線のオーロラも微弱な電磁波を発生しています。ロシアなどの極北地域の人間は、太古からオーロラを浴びることで、オーロラの免疫力がついていますが、モスクワの人々はオーロラによる免疫がありませんから、オーロラによる健康被害が報告されている。
つまり、身体に影響しない電磁波はあり得ない。人間の身体は神経細胞が電気を流すことで、神経伝達物質が流れて、情報を伝えます。人間の身体には60兆もの細胞がありますが、細胞の中でも、マイナスとプラスのイオンが絶えず交代しています。つまり、人間の身体は電気で動いていますから、身体に吸収されたエネルギーがそのまま影響なく通ることも絶対にあり得ない。可視光線が体に無害という保証はなく、可視光線の光がたんぱく質に当たると、たんぱく質はぐにゃっと変性し、その瞬間に電気を起こして、例えば、視覚細胞であれば「見る」ことができる。紫外線、可視光線などによる電磁波でも健康に影響を及ぼす。マイクロ波（電子レンジ、携帯電話）、低周波（高圧線、家庭内電線）、高周波（IH調理器）と呼ばれる電磁波による健康影響はより深刻です。
日本の電磁波過敏症患者は100万人？
電磁波過敏症が言われだしたのは、いつからですか？
宮田：欧米では1980年代に患者が出始め、1999年に電磁波に関する初めての医学論文が報告されました。日本では、ここ15、16年前からだと思います。化学物質過敏症もアメリカのランドルフ医師が、今から50年前から診断を行っていましたが、日本で診療が始められたのは20年前そこそこ。残念ながら、日本の医学の臨床レベルは欧米に比べて相当な遅れをとり、中でも保険病名以外の診療は個人の持ち出しになることもあって、なかなか手が出せない。
化学物質過敏症の患者さんは、電磁波過敏症にもなることが多い。電磁波過敏症の症状は、VDT症候群の症状と非常に似ていて、頭痛、顔に刺す感じ、皮膚の灼熱感などがあります。ただ、電磁波も化学物質も過敏症を抑えることは非常に難しい。中毒症状の場合、比較的対応は楽ですが、過敏症になると、常識を越えた反応をするため、因果関係が掴みにくく、市民権を得るには相当時間がかかると思います。先ほどのランドルフ医師は、当時異端とされた化学物質過敏症に専念するあまりに、アレルギー学会から追放されてしまった。医学というのは元来保守的なものですから、未解明な病気に取り組む医師は厄介者扱いとされ、必ず足をひっぱられます。
宮里先生は北里研究所病院の勤務も続けられる一方、マンションの一室を改造してクリニックを開業されています。化学物質過敏症は、2009年10月から病名として認められ、健康保険が適用されます。しかし、電磁波過敏症は、病名として認められず健康保険の適用はありません。クリニックには全国には患者さんが訪れるようですね。
宮田：シックハウス法以降、一般住宅における化学物質の使用は随分と減りましたが、職場環境が一向に改善されていませんから、化学物質過敏症の患者さんは無尽蔵です。室内に漂っている空気汚染物質は7,000種類くらいあるといわれていますが、厚生省が規制した化学物質は13物質のみ。ホルムアルデヒドが規制の対象になると、企業はアセトアルデヒドなど別の化学物質を使用する。厚労省もいたちごっこであることに気がついて、総量規制と24時間強制換気を義務化して、シックハウス問題から逃れた。微量でも危険な化学物質はごまんとありますが、いまだに野放しです。
成人は一日に20kgの空気を取り入れています。飲食物からの化学物質は肝臓で解毒させて、悪いものの影響が全身に及ばないようにします。一方、空気汚染化学物質は、全身を巡り脳に至ります。空気汚染は下の方が濃いですから、シックハウスでは子どもが最初に倒れます。しかし、子どもは身体の不調をうまく表現できず、むずがる子どもを大人は「落ち着きがない」「勉強ができない」などと勘違いしている。
日本では、電磁波問題を知る人はまだまだ少ないですが、電磁波過敏症の方はどれぐらいいるのでしょうか。
宮田：電磁波の健康被害に対する研究は、スウェーデンとロシアが進んでいます。ロシアでは先ほどのオーロラによる健康被害と冷戦時に電磁波による殺人兵器を研究していた関係があるからです。電磁波過敏症の疫学調査の一つにストックホルムの電磁波による健康被害についての質問表調査があります。15,000名を調査し、回答率73％。その内、1.5％が過敏症に該当し、60〜69歳の女性にもっとも健康被害が多くみられた。もし、この調査を日本の人口にあてはめれば、電磁波過敏症は100万人以上いると言われています。
50Hz前後の電磁波による障害として、小児白血病、脳腫瘍、先天奇形、乳がん、心拍数増加、不整脈、心筋梗塞などが報告されています。また、電車運転手の認知症増加が言われていますが、これはモーターの上に腰掛けて運転しています。電磁波が脳のアミロイド蛋白を脳内に凝縮しやすくさせ、脳細胞の活動性が低下することが認知症の起因と考えられているからです。
また、脳には脳血液関門がありますが、これは、脳の血管に悪い毒物が入らないようにガードしていますが、携帯電話のマイクロ波を浴びると関門が穴だらけになって、毒物が素通りしてしまうことが、動物実験で明らかになっています。たんぱく質がすいすい通れば、それと一緒に水も通り、脳が浮腫状態となり、頭が浮腫を起こせば当然頭痛が起きます。さらに、子どもは大人に比べて頭蓋骨が薄いですから、脳内に電磁波が全部入ってしまいますから、子どもに携帯を使わせることは大変危険です。
電磁波過敏症が100万人も想定されるとなると、国民全体の問題です。
宮田：ただし、電磁波過敏症で難しいのは、思いこみや不安障害といった精神疾患が混在し、なかなか区別がつかないケースもあります。化学物質については検査で異常が出ても、電磁波過敏については、厄介なことに、健常者に電磁波を浴びせると、過敏症の患者さんんと同様に症状が出る。つまり、電磁波過敏症の患者さんは、電磁波による障害を認知する能力が高く、本人もそれを自覚している。健常者は電磁波に身体が反応していても、その自覚がないのです。電磁波過敏症、化学物質過敏症の患者さんは、身体感覚が非常に優秀で、芸術的感性に優れていることが多い。過敏症の子どもにお絵かきをさせると、驚くほど緻密な絵を描きますから。
でも、被害妄想や不安障害による電磁波過敏を訴える患者さんの環境改善を改善すると、それまでの精神障害は改善されやすい。
現在、うつ病患者が増えていて、その原因は精神的な職場ストレスと言われていますが、職場はパソコンなどのOA機器に囲まれ、無線LANで電磁波が飛び交う環境汚染が進んでいることも、影響していると思います。
先ほど電磁波過敏症には精神疾患の方も含まれて、その判断が難しいと言いましたが、その見極める方法の一つに電磁波対応ルームがあります。電磁波防護の部屋に入れますと、ADHD（注意欠陥多動性）の子どもたちの症状が改善されたり、喘息の症状も軽減されます。これは、皮膚表面を常に電気を帯びることで、血中のマスト細胞が増加し、皮膚のかゆみ、痛み、しびれ、頭痛、発疹などを引き起こすと考えられています。そして、そのマスト細胞からヒスタミンが遊離することで、喘息、じんましん、異常行動などの神経系を刺激して、さまざまなアレルギー疾患を患うという流れが想定されるからです。
ですので、対応ルームに入って体質が改善されるのであれば、電磁波による健康障害を受けていると思ってもいいでしょう。
コンセントは極力3つ口に変える
電磁波対応ルームを住まいにも応用したいのですが。
宮田：電磁波過敏症は、個人差があっても、電磁波による健康影響は国民全体の問題です。スウェーデンでは、高圧線の周辺には住宅を建てることを禁止し、先進国の多くは、送電線を地下に埋めています。もし、空中に電線を這わせるときはより線にするだけでも、健康被害は少なくなり、電線も強くなって、切れにくくなります。住まいの前に電信柱の変圧器があれば、その家は買わない。すでに、住まいを購入していれば、変圧器近くの部屋の利用はなるべく避けることです。
住まいの室内では、まずはアース対策をとること。欧米の電気コンセントはアースをとって、3つ口になっていますが、日本は感電ばかりを気にして、アースをとっていない。コンセントはなるべく3つ口に取り替えること。屋内配線は数kmに達するため、できるだけ制限して、コードもより線にして電磁波を抑えること。さらに、電気を使用しない場合は、ブレーカーごと切れるように電気配線を組むことも良いでしょう。とくに寝室の枕元には電気コンセントがない場所を選び、就寝時は、なるべく手の届かないところに携帯電話を置くこと。テレビは必ず消すこと。照明は電磁波が多い蛍光灯よりも白熱灯の方が安全です。パソコン、テレビゲームなどは、数時間続けないことです。さらに、身体に帯電した電気をアースするために、裸足で歩くこともオススメします。
近年、急増しているIH調理器ですが、最近のIHは全面から電磁波が出ないように改善されています。キッチンの隅に配置できれば安全ですが、リビング・ダイニングの真ん中に調理器を置けば、四方八方に電磁波が放射されます。メーカーは電磁波の危険性を知っているから、前面の電磁波対策を行っていますが、IHは電磁波が出ることで、調理できますから、完全な電磁波対策をとることは不可能です。
また、アメリカでは、電磁波と景観の問題から、住宅から太陽光発電を撤去する方向に向かっています。太陽光発電はパネルに集めた熱を、100Vの電圧のトランスからリレーで電気を流しますから、電磁波は猛烈に出ます。太陽光発電は、サハラ砂漠のような、曇天のない地域で行うものであれば効果はあると思いますが、四季の変化がある日本の気候にはそぐわない。さらに、国は、太陽光発電の設置に補助金を出していますが、膨大なエネルギーを使うことで企業利潤が生まれ、そこから補助金が出せる仕組みであって、まったくエコではありません。
宮田幹夫（そよ風クリニック）
（『建築ジャーナル』 2010年9月号）